Live Direct Marketing
ホームブログ到達率

DMARCレコードの設定手順を5ステップで解説

2026年7月12日 · 7 分で読めます · ガイド: 到達率

DMARCレコードは書き方を一つ間違えるだけで意図通りに機能しません。ここではDNSへの追加手順をステップごとに分解し、設定後の確認方法まで、実際に手を動かす担当者向けに解説します。

ポイント
  • DMARCレコードは_dmarc.ドメイン名のTXTレコードとして追加する。SPF・DKIMのレコードとは登録場所が別。
  • p=none(監視のみ)から始め、ruaのレポートを確認しながら段階的にp=quarantine、p=rejectへ引き上げるのが安全な進め方。
  • dmarcレコード設定は反映まで数時間〜24時間かかることがあるため、直後に確認できなくても慌てない。
  • dmarc設定確認はdigやnslookup、またはオンラインチェッカーで_dmarcのTXTレコードを照会すれば行える。

DMARCレコードとは何か

DMARCレコードとは、SPFとDKIMの認証結果を踏まえて、認証に失敗したメールをどう扱うかを受信側に指示するDNS上のポリシー宣言です。「_dmarc.自社ドメイン」というホスト名にTXTレコードとして登録し、そこにv=DMARC1で始まる文字列を記述します。

SPFやDKIMが送信側の技術的な正当性を証明する仕組みであるのに対し、DMARCはその結果を受けて実際にどう処理するか(受信トレイに通す、迷惑メールに振り分ける、拒否する)を宣言する層にあたります。B2Bの新規開拓メールを継続的に送る立場では、なりすまし対策として必須の設定です。

設定前に確認しておくこと

DMARCレコードを追加する前に、SPFとDKIMがすでに正しく設定・運用されていることを確認してください。DMARCはSPF・DKIMの結果を土台にするため、この2つが未整備のままDMARCだけ厳格にすると、正規の送信メールまで届かなくなるリスクがあります。

DMARCレコードの書き方(タグの意味)

DMARCレコードは複数のタグをセミコロン区切りで並べて記述します。主要なタグの意味を押さえておくと書き方に迷いません。

_dmarc.yamato-tech.co.jp を照会先とし、v=DMARC1; p=none; rua=mailto:dmarc-reports@yamato-tech.co.jp; pct=100 という値をまず設定し、レポートを1〜2週間観察してからp=quarantineに引き上げる、という進め方が実務では安全です。

DNSへの追加手順

実際にDNSへ追加する手順は、多くのドメイン管理画面で共通しています。

設定後の確認方法

登録して終わりではなく、正しく反映されているかを必ず確認します。dmarc設定確認はコマンドラインでもオンラインツールでも行えます。

よくある設定ミスと注意点

DMARCレコードの設定でつまずきやすいポイントをまとめます。

LDMでの運用の考え方

LDMでは新規ドメインでDMARCを導入する際、必ずp=noneでの監視期間を設けたうえで、集計レポートを見ながら段階的にポリシーを引き上げる進め方を基本にしています。B2Bの新規開拓メールは送信量自体は多くないため、認証基盤を丁寧に整えることが、少数の重要な相手に確実に届けることに直結します。

よくある質問

DMARCレコードはどこに追加すればいいですか。

自社ドメインのDNS管理画面で、_dmarc.自社ドメインというホスト名にTXTレコードとして追加します。SPFやDKIMとは別のレコードとして登録する必要があります。

p=noneのままでも意味はありますか。

監視のみで実際のメール処理には影響しませんが、認証失敗の傾向を把握できるため、quarantineやrejectに移行する前の準備段階として重要です。

設定後すぐに確認できないのはなぜですか。

DNSの変更が世界中のサーバーに反映されるまで数時間から最大24時間程度かかることがあるためです。反映を急ぐ場合はTTLを短くしておくと確認がスムーズです。

dmarcレコード設定を確認する簡単な方法はありますか。

ターミナルでdig TXT _dmarc.自社ドメイン +shortを実行するのが最も手軽です。登録した文字列がそのまま返れば正しく設定されています。

rua宛のレポートは何に使いますか。

送信ドメインを騙ったメールの発生状況や、正規の送信元での認証失敗の有無を把握するために使います。定期的に確認することで設定ミスにも早く気づけます。

重要:これは一斉配信でもスパムでもありません。 当社はターゲット型で運用します。各メッセージは正当なビジネス目的のもと、特定企業の特定の担当者宛てに、少量の日次配信で、受信者に合わせてパーソナライズして送信されます。全てのメールに送信者情報とワンクリックの配信停止を明記し、停止依頼と除外リストは以後の全キャンペーンに例外なく適用されます。

この手法を自社のアウトリーチに活かしませんか?

着手前に、貴社のセグメントと商材でどう機能するかをご説明します。

相談する